EdTechを活用した格差解消に向けて
地域格差が拡大しています。
過疎地は人口が減るだけでなく、教育の機会格差も生んでしまうことが懸念されています。
そのような格差を解消するために、EdTechが活用されています。
EdTechを活用して過疎地の格差解消へ
2018年11月22日に文部科学省が発表した「新時代の学びを支える先端技術のフル活用に向けて ～柴山・学びの革新プラン～」において、
教師を支援するツールとしてEdTechの活用を推進することを明言しました。
本プランは、
1．遠隔教育の推進による先進的な教育の実現
2．先端技術の導入による教師の授業支援
3．先端技術の活用のための環境整備
の3点を政策の柱とし、先端技術の活用によりすべての児童生徒に対して質の高い教育を実現することを目指します。
過疎地域における教員不足の問題を解決するために、テクノロジーが利用されます。
同発表の中で、ICTを活用した遠隔授業の事例が挙げられています。
SDGsにおけるEdTechの活用
SDGs（持続可能な開発目標：通称「グローバルゴールズ」）とは、世界の貧困格差や不平等などの解消を目指して国際連合が2015年に設定したものです。
2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2016年から2030年までの国際目標です。
持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットから構成され，地球上の誰一人として取り残さない（leave no one behind）ことを誓っています。
目標4（教育）に「すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する」という記載があります。
地域や性別間、障がい者等の教育格差解消を無くすために多様なレベルの教育にアクセスできること、雇用時のスキル習得が求められています。
ここでの課題を解決するためにEdTech（教育ICT）の活用が期待されています。
株式会社富士通総研はEdTechの活用により、世界の教育格差の是正を目指しています。
まとめ
国内外では依然として様々な格差に関する問題があります。
それらの格差の解消に向けて、EdTechを活用した様々な取り組みが行われています。
EdTechは働き方改革を起こすのか？
EdTech（Education × Technology）の普及によって、教育現場にはかつてない革新が起きています。
学習者の学び方が変わりつつあります。
同時に、このようなTechnologyの普及により、労働者の働き方も変わりつつあります。
EdTechが起こす「働き方改革」をご説明していきます。
教員の働き方を変える
教員の人手不足が深刻になってきています。
19年度、新潟県の小学校教員採用試験の倍率は1.2倍まで下がりました。
採用試験に合格した人全員が教員になるとは限りません。教員の数は足りていません。
教員数の確保、質の担保のためにEdTechを活用することが期待されています。
現状では授業研究や校務、部活動などの特別活動で十分に生徒のケアをできない先生が多いです。
先生は多忙です。
そこで、EdTechの出番です。
動画コンテンツを用いた学習指導の効率化、先生業務の自動化などにEdTechが用いられます。
同時に、先生の役割も「ティーチング」から「コーチング」に変わり、生徒の学習をマネジメントする立場になります。
これが、先生の働き方改革です。
2019年1月25日には、文部科学省は「学校における働き方改革推進本部」を設置しました。
そこでは、教員業務の役割分担や負荷軽減策の検討が進められます。
変わる働き方
このような時代変化に対して、具体的に動きを見せたのがN高等学校です。
2019年2月4日、教員の働き方改革の一環として、インターネットを使った「リモートワーク制度」を導入することを発表しました。
この制度によって、4月から全教員の1割をリモートワークにするとのことです。
担任補助業務をリモートワーカーに任せることで、担任がより生徒に寄り添えるようにするとのことです。
また、出勤することが難しい人に新たな働き口を提供する狙いがあるそうです。
18歳以下の子どもを持つ、シングルマザーを歓迎要件としています。
【リモートワーク】契約職員 | 学校法人角川ドワンゴ学園より
社内研修でのEdTechの活用
教育業界以外でも、EdTechを活用した働き方改革が進んでいます。
多様な顧客ニーズに応えるために、多様な人材を育成する社内教育の重要性は高まっています。
EdTechを用いて社内研修を実施することで、一斉型ではない個々に応じた研修プログラムを提供することができます。
日本航空は、客室乗務員の訓練・教育プラットフォームに、「Teacheme Biz」（スタディスト社）を活用しています。
経済産業省も、「人づくり革命・生産性革命『新しい経済政策パッケージ』」（2017年12月）の中で、EdTechの活用について言及している。
ＡＩ・ビッグデータ等を用いる新たな教育サービス（EdTech）を活用し、 多様なニーズに応じた個人の能力強化・開発を促進するため、実証事業を 通じた効果検証に基づく EdTech 導入ガイドライン整備等を行う。
https://www5.cao.go.jp/keizai1/package/20171208_package.pdf
まとめ
今後もEdTechを活用した働き方改革は、教育業界のみならず、あらゆる業界で推進されていきます。
EdTechは現存の様々な社会課題を解決する可能性を秘めています。
ワーク・ライフ・バランスの改善や、労働者のキャリア設計の一助になるとさらに期待されていきます。
自立と自律の違い
自立と自律という言葉は、教育の世界ではよく見かける言葉です。
学校の校訓や教育目標にはよく「自立」「自立した人」「自律心」「自律できる人」などの言葉が使われています。
また、最近では学習塾の新しい形態として「自立学習」という言葉が現れてきました。
学習や教育の過程で「自立」と「自律」は欠かせないことは知られていますが、それらの意味の違いははっきり分からない人も多いはず。
今回は「自立」と「自律」の意味の違いや、学習者を自立（自律）させる方法について解説していきます。
辞書的な意味の違い
「自立」
他への従属から離れて独り立ちすること。他からの支配や助力を受けずに、存在すること。
英語では「Independence」。自分の足で立っているイメージです。
「自律」
他からの支配・制約などを受けずに、自分自身で立てた規範に従って行動すること。
英語では「self-control」。 自身を律する、コントロールするイメージです。
二つの言葉の関係
上の辞書的な意味より、二つの言葉は因果関係です。
「自立」は結果（状態）で、「自律」は原因（プロセス）です。
二つの言葉の使い方としては、
「自律した結果、自立した状態になる」
「自立するために自律する」
のように用いられ、因果関係です。
そのため、自律（self-control）なしに自立（independence）の状態は生まれません。
新しい塾の形態としての「自立」
「自立学習」という新しい形態が出てきています。
これは集団授業でも個別指導でもありません。
基本的に授業は行いません。
生徒は学習動画を視聴したり、参考書で学習をします。
分からないところを先生やチューター、オンラインの相談窓口にて質問します。
生徒たちは独りで学習します。主体的に学習します。受け身の学習ではありません。
もちろん入塾したばかりの生徒が全員このような「自立した」状態とは限りません。
しかし、生徒がこのような「自立した」状態になるように先生やチューターはサポートし、結果的に生徒は自立します。
このように、「自立した」生徒を育てることを目標にしているため「自立学習」と呼ばれています。
学習者の「自律」のためには？
前述したように、最初から「自立した」生徒はなかなかいません。「自立した」結果の前には、「自律」というプロセスが必要です。
学習における「自律」とは何でしょうか？
「自律」の引用を確認しますと、
他からの支配・制約などを受けずに、自分自身で立てた規範に従って行動すること。
でしたね。
学習するときには様々な誘惑や制約がありますが、それに負けずに計画を立てて、実行する力。すなわち、PDCAサイクルを回す力とも言えます。
Plan（計画）
定期テストや入試に向けて目標点を設定し、到達に必要な学習量・学習教材を決めます。そしてそれらを週毎や日毎の計画に落とし込んでいきます。
Do（実行）
立てた計画を実行します。時間内に実行し切るためにタイマーで時間を測ったり、勉強する場所を予め決めておくのもポイントです。
Check（評価）
計画通りに勉強が進んだかを振り返ります。当初予定していた分量や難易度を見直します。ここでは先生やチューターにチェックしてもらうと効率的です。
Action（改善）
評価した結果を、次の計画立てに生かします。上手くいかない場合は実行の途中でも必要に応じて評価し、早めに改善を行うのも得策な場合があります。
このPDCAサイクルを最初から一人で回すことができる生徒はなかなかいません。
慣れるまでは先生やチューターのサポートのもと、PDCAサイクルに沿った学習を習慣化させていく必要があります。
次第に自律してできるようになり、自立した生徒に育っていきます。
まとめ
自立と自律は、因果の関係です。
自律した結果、自立した生徒に育つことができます。
学習においては、周りの人のサポートによってPDCAサイクルを回すことに慣れればそれが自律への第一歩となります。
次第にサポートがいらなくなったら自立して勉強できるようになります。
Society5.0に向けた人材育成
Society5.0という言葉をご存知でしょうか？
2016年1月に閣議決定され、日本政府が策定した「第5期科学技術基本計画」の中で用いられている言葉です。
いずれやってくる社会「Society5.0」を前にして、どのように人材育成をするべきか？という教育論議も盛んになっています。
そこで今回は、Society5.0って何？どんな教育論議が行われているのか？についてご説明していきます。
Society5.0とは
「Society 5.0（ソサエティ5.0）」について、内閣府では以下のように定義している。
サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会（Society）。
- 狩猟社会（Society 1.0）
- 農耕社会（Society 2.0）
- 工業社会（Society 3.0）
- 情報社会（Society 4.0）
に続くものだ。
2016年1月の閣議決定における第5期科学技術基本計画「第2章 未来の産業創造と社会変革に向けた新たな価値創出の取組」の目次には、
「(2)世界に先駆けた「超スマート社会」の実現（Society 5.0）」と明記されている。
安倍政権が掲げる「成長戦略」の中でも重要なキーワードになっている。
Society5.0では、ますます加速する少子高齢化や地域格差、経済格差などの課題を解決するために、IoTやAIなどの最新テクノロジーを活用して解決することが求められている。
学びのあり方に関する議論
上記のような課題解決ができる人材を育成するには、どのような学習や教育が必要なのか？
Society5.0における人材育成ついては、以下の二つの議論がなされてきた。
1. 『Society 5.0に向けた人材育成に係る大臣懇談会』
様々な分野の専門家と共に、Society 5.0という新たな社会で、共通して求められる力は何なのか、社会を牽引していくためにどのような人材が必要か等について、社会像を具体的に描きながら議論がなされた。
2. 『新たな時代を豊かに生きる力の育成に関する省内タスクフォース』
課長級職員を中心に、人生100年時代そしてSociety 5.0という新たな時代において豊かに生き、活躍する人材を育てるためには、学校はどうあるべきか、教育はどうあるべきかなどを、これから迎えようとする社会がどういう世界なのかを意識しながら議論がなされた。
報告書の内容
上記の議論を踏まえ、2018年6月5日に文部科学省から「Society 5.0に向けた人材育成～社会が変わる、学びが変わる～」という本文が約２０ページの報告書が発表された。
「Society 5.0に向けた人材育成～社会が変わる、学びが変わる～」（文部科学省）
http://www.mext.go.jp/component/a_menu/other/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/06/06/1405844_002.pdf
報告書では、科学技術が急速に進歩し、AI等と共存していく社会の中で「人間の強み」を発揮し、
AI等を使いこなしていくためには「文章や情報を正確に読み解き対話する力」や「科学的に思考・吟味し活用する力」、「価値を見つけ生み出す感性と力、好奇心・探求力」が共通して求められるとし、
このような力を育むためにも
- 学校がこれまでの一斉一律の授業のみならず、個人の進度や能力等に応じた学びの場となること
- 同一学年集団の学習に加えて、異年齢・異学年集団での協働学習が拡大していくこと
など、「学びの在り方の変革」が打ち出されている。
政策の方向性
取り組むべき政策の方向性として、以下の３つが掲げられた。
（1）公正に個別最適化された学びの実現
（2）基盤的な学力や情報活用能力の習得
（3）大学等における文理分断からの脱却
また、公正に個別最適化された学びの実現のために
- 医療で用いるカルテのような個人個人の学習の内容を蓄積していく「スタディ・ログ」から見えてくる自分自身にあった学びとして「学びのポートフォリオ」を活用する
- 異年齢・異学年の協働学習を実施していくためにパイロット事業（試験事業）を行う
- EdTech（エドテック：Education×Technology）と呼ばれる教育における様々な新しいテクノロジーを活用した教育の質の向上
などの具体的な施策が提言された。
ここで注目されたのは、「スタディ・ログ」という新しいテーマである。
医療と同様に、教育業界でも生徒個々の学習データを蓄積していく考えを示している。
高大接続改革の文脈で「eポートフォリオ」として学習のログの蓄積は注目されてきたが、「スタディ・ログ」という新しい言葉を使って象徴することが斬新であった。
林大臣は、
「こうした施策を具体化していくことで、子供たち一人一人に応じた学びをさらに充実させたいと考えている」
と述べられたことから、学びの個別化を国としても推進させ、学習データ管理に基づいた学びにシフトさせていくものと思われる。
今後は順次具体化を進めていくべく、各担当部局においてさらに検討を進めたり平成31年度概算要求に必要な内容を盛り込むなどされるそうだ。
まとめ
Society5.0では、最新テクノロジーを用いて社会の諸問題を解決できる人材の育成が求められる。
そのために大事なことは、学びの個別化である。EdTechを活用して教育の質を上げる。
一人一人の能力を最大限に伸ばす。
さらに、一人一人の学習ログの管理には、医療同様にデータ管理の手法を用いる。
学びの在り方においても、異学年での協働学習の機会を設け、優秀な人材を育てていくことが求められる。
EdTechとeラーニングの違い
最近、EdTechという言葉が話題になっています。
教育業界でない方にとっては聞き慣れない言葉かもしれませんが、教育にイノベーションを起こす領域として注目されています。
そして大きな市場規模を形成する分野として期待されています。
EdTechとは何か？eラーニングとの違いは？についてご説明していきます。
EdTechとは？
〇〇Tech
金融業界だとFinTech（Finance × Technology）、広告業界だとAdTech（Advertisement × Technology）というように、その業界にテクノロジーが入り込むことを〇〇Techと称する。
これは単にTechnologyが導入されるだけでなく、その業界の仕組みを変えてしまう。
例えばFinTechの領域では、銀行を介さずに貨幣のやりとりを可能にしたが、これは国を介さずに価値の交換を可能し、業界の根本を変えてしまう。
ブロックチェーンにより改竄不可なトークンのやりとりを可能にし、個人間の仮想通貨の受け渡しができるようになった。
EdTech
教育業界ではEdTechと称されるが、こちらも単なるTechnologyの導入ではない。
先生が授業をしやすくするツールもあるが、最終的に学習者の変容をもたらすものが支持されている。
様々な動画コンテンツの登場により、学習者はいつでもどこでも学習が可能となった。
また、SNSツールで誰とでも学習成果物を共有することができ、協同して学習できるようになった。
全員がわざわざ学校で一斉授業を受けなくても、パーソナライズされた学習が可能となった。
つまり、EdTechは単に学習が少しだけ便利になるものではなく、学習や教育のあり方を根本から変え得るものである。
破壊的イノベーションを起こす
上記のような、根本的な変革を破壊的イノベーションと呼ぶ。
ITツールの導入で従来の教育や授業、学習が少しだけ良くなるのではなく、
今まで教育サービスが行き届かなかった領域が生まれたり、根本の仕組みが変わることが破壊的イノベーションである。
EdTechは、破壊的イノベーションを起こし得るものである。
日本のベンチャー企業の参入
また、ベンチャー企業が参入しやすくなったのも〇〇Techの特徴だ。
ピボットを重ねて顧客や市場のニーズに応えるべくリーンなプロダクトを提供できる。
教育業界においても多くのベンチャーが参入するようになってきている。
それ故、多様なニーズに応えるプロダクト・サービスが開発されて、破壊的イノベーションが起きやすい要因にもなっている。
EdTechとeラーニングの違い
eラーニングの特徴
日本でも2010年頃にeラーニングが普及し始めた。
インターネット上での講義プログラムMOOC(Massive open online course)は、誰でも、どこでも、同じクオリティの講義を低価格で受講できることを可能にした。
日本では、JMOOC(日本オープンオンライン教育推進協議会)のサービスを幅広い年齢層のユーザーが利用している。
eラーニングの課題
インターネット上での学習が万能であるかというと、そうでもなかった。
MOOCにおける課題は、講義コースの修了者が少ないということだ。
個人学習だと、講義をすべて受講する前に辞めてしまうのだ。
その原因とされるのが、社会性要因の欠如である。
eラーニングでない学校での授業では、指導者から締め切りのある課題を課されたり、フィードバックをもらったり、友人らと相互的な関わりが存在する。
これらの社会性要因がeラーニングには欠落していたため、講義コースの修了率が伸び悩むのだという。
EdTechとeラーニングの違い
EdTechはそれらを解決し得る。
単にオンライン上で学習ができるだけでなく、より現実の教室での学習に見立てた、自然な学習機会を提供する。
例えば、自分の学習したノートなどの成果物を先生や友人に共有して、即時のフィードバックをもらうことができる。
また、AI教材は、先生の代わりに個々に応じた振り返り問題を出力してくれる。
このような環境を構築し、結果的に学習や教育の仕組みそのものを変えてしまうのがEdTechである。
経済産業省は、EdTechサービスを用途別にカテゴライズして公開している。
今後のEdTech市場予測
現在では2000億円である市場規模が、2023年には3000億円に達すると予測されている。（野村総合研究所）
大学生、中高生のみならず、小学生や幼稚園・保育園に拡大していく見込みだ。
eラーニングだけでは解決できなかった学習の課題を、EdTechは解決する。
タブレット端末やwifi環境が全国の学校に確実に普及していくことも課題ではあるが、少しずつ改善はなされてきている。
今後も、様々なEdTechサービスの展開に注目である。
キャリア教育「未来デザイン」とは？
「キャリア教育」というと、何を思い浮かべますか？
職業指導？
進路指導？
様々だと思います。
現在、教育現場では従来の教科学習や受験指導に加えて、自分の人生設計について考察することが求められています。
故に、そのようなキャリア教育が学校や塾で盛んに行われています。
キャリア教育「未来デザイン」とは？
川崎市の学習塾ユニバーハイスクールでは、キャリア教育の授業「未来デザイン」を生徒に提供されています。
教材は、エナジード（株式会社エナジード）が用いられています。
これは、学校や塾などの教育機関のみならず、企業研修、社会人向けの教材も展開されています。
このユニバーハイスクールさん、当社で「未来デザイン」の授業を実施していただきました。
このような教育現場の新しく、熱の入った取り組みを当社員で参観できたことはとても貴重でした。
未来の教育について再考するきっかけとなりました。
なぜキャリア教育が必要なのか？
かつては、受験合格に向けて教科学習を必死に行えばよかった。
いわゆる、
「良い大学を出れば、良い就職に就ける」
モデルがありました。
しかし、今日ではそのモデルは崩れています。
では、どんなキャリア教育が必要か？
キャリア教育というと、職業指導や進路指導の系譜上にあり、学校の中でのみ実施されるものでした。
しかし、不確定性の現代において、確固たるキャリアモデルは存在ましません。
ましてや学校の中だけでキャリア教育は完結されません。
社会と接続された、社会のニーズを汲み取ったキャリア教育が必要なのです。
キャリア教育の内容や方法は時代によって変わります。
ユニバーハイスクールの「未来デザイン」は、時代の変化に応じる力を育成するキャリア教育なのではないでしょうか。
